blog
不動産を売る場合、誰でもなるべく高く売りたいと考えるでしょう。不動産を高く売るためには、いくつかポイントがあります。この記事では、不動産をなるべく高く売却するためのポイントを6つ紹介します。
目次
不動産を高く売るためには、次の6つのポイントを意識しましょう。
1.売却物件の清掃は念入りに行う
2.仲介を依頼する不動産会社は複数検討する
3.仲介契約は専属専任媒介契約で結ぶ
4.希望売り出し価格は高めに設定する
5.売りタイミングを逃さない
6.不動産会社による買取も視野に入れる
それぞれ詳しく解説します。
まず、売却物件の清掃は念入りに行いましょう。不動産を売却する場合、購入希望者はほぼ必ず内覧に訪れます。その際、物件の印象が悪ければ、大幅な値下げ交渉をしてくることが多いです。そのため、水周りや外構など、購入希望者の目に留まりやすい場所は見映えをよくしておきましょう。
不動産を売却する場合、ほとんどのケースで不動産会社に仲介を依頼します。このとき、仲介を依頼する不動産会社は複数社の中から1つ選ぶようにしてください。
不動産会社の収入は、不動産売却額に応じた仲介手数料によって決まります。この仲介手数料は法律によって上限が定められており、次の式で求められる上限額を超えてはなりません。
(計算式は税別)
手数料額の上限が決まっている以上、不動産会社としてもなるべく高価格帯で取引される物件を数多く取り扱いたいと考えています。不動産会社によっては効率性を考えるあまり、売却に時間がかかりそうな物件や、相場と比べて低い価格帯の物件に力をいれないケースも多いです。
そのため、複数の不動産会社を回ってみて、自分の物件に対して営業担当者がどのくらいの温度感で接しているか確認してから仲介を依頼した方がよいでしょう。
当社はどのような物件であっても、丁寧に対応します。もしも仲介契約を結ぶ不動産会社にお悩みの場合は、ぜひ1度ご相談ください。
不動産の仲介契約(媒介契約)は3種類あり、それぞれ次の表の通り条件が定められています。
一般媒介契約 | 専任媒介契約 | 専属専任媒介契約 | |
依頼可能な会社数 | 無制限 | 1社のみ | 1社のみ |
自己発見取引 | 可 | 可 | 不可 |
レインズへの登録 | 登録義務なし | 登録あり | 登録あり |
依頼主への報告 | 報告義務なし | 2週間に1回以上 | 1週間に1回以上 |
不動産会社とすると、売買契約が成立して初めて仲介手数料が得られる以上、なるべく自社のみと媒介契約を結んでほしいと考えています。もしも他の会社が契約を成立させてしまった場合、それまでの売却活動に対する報酬は得られないためです。
そのため、専属専任媒介契約を結んだ方が不動産会社としてのモチベーションが上がり、より高い金額での売却を後押ししてくれる可能性が高まります。
ただし、専属専任媒介契約の場合は、自己発見取引もできません。もし自己発見取引の選択肢は残しておきたい場合は、専任媒介契約を結ぶようにしましょう。
どれだけ物件をきれいな状態に保っていても、不動産売買では値引き交渉が行われることが常です。そのため、希望売り出し価格は値引き交渉を前提に少し高めに設定しておいたほうがよいでしょう。
希望売り出し価格については周辺相場を鑑みながら、不動産会社と相談して決めてみてください。
不動産売却で最も避けなければならないのは、売りタイミングを逃すことです。不動産は全く同じ条件の物件は存在しないため、タイミング次第で売却額が大きく変わります。
就職や進学で人が動く4月と9月の直前期「2月~3月」や「7月~8月」であれば高めに売れることが多いです。一方、4月と9月に入ってしまうと需要が落ち着き、思ったような価格で売れないこともあります。
高く売ることに気を取られて、売却タイミングを逃さないようにしましょう。
不動産会社に仲介を依頼すると、仲介取引ではなく不動産会社による買取を提案される場合もあります。この場合、不動産会社は買い取った後、リフォームなどを施して一般顧客に売却します。不動産会社による買取ではすぐに現金が手に入るメリットもありますが、仲介売買する場合より2割~3割ほど低い価格で取引されることが多いです。
すぐに売却したい場合は買取に応じてもよいですが、売却時期に拘りがない場合は仲介売却で進めた方が手取りが多くなるかもしれません。不動産会社が買い取りたいということは、それだけ物件価値が高いことの証拠です。買取と仲介、どちらで進めるかは、慎重に考えましょう。
不動産を高く売るためのポイントを6つ紹介しました。
いずれのポイントにも共通して言えることは、売主と不動産会社との二人三脚が重要と言うことです。売主と不動産会社が協力し合えば、それだけ物件売却もスムーズに行えます。
私たちサンエイジは、お客様がお気づきになっていないメリット・デメリットはもちろん、他の選択肢もお伝えさせていただいた上で、お客様にとってベストの選択肢をご提案します。不動産売却にお悩みの方は、ぜひ1度ご相談ください。